現代時評plus《オリンピックの終焉が近い》山梨良平

新型コロナウイルス

今、一年遅れで東京オリンピックが開催中だ。コロナに追われてドタバタの様相が透けて見えてきた。無論日本政府やJOC内部の実行能力不足が主な原因。委員会内部の実相は詳らかではないので、表に現れた事象から推測するしかない。開会式の費用に見合う式典はあったのか?小池知事と菅首相が天皇陛下の開会宣言時に起立しなかった。この映像は世界に流れてしまった。森発言から始まって、いやその前に、誘致のアピールに記載された「8月の東京の気象はあるリートに最適」から始まって、安倍前首相があろうことか「アンダーコントロール」など嘘で固めた話、おまけ予算の莫大な増加、デザインなどのパクリなど
から、プロディユースする人物の過去の言動などが明るみに出てくる始末。

また悪いことにコロナが猛威を振るっている。市中ではアルコールを提供する店をスケープゴートにして菅首相内閣や都知事が国民の眼をそらしている。この28日には、東京で3000人を超える感染者がでた。由々しき事態だが菅首相は「報告すべき内容がない」と。都知事は(病床のひっ迫で)「特に1人暮らしの方は自宅を病床のような形で」と宣った。一人で自宅で待機?「死ね」とと言っているのと同義語だとネットでは爆発。しかし知ってる限り大マスコミは完全スルーでオリンピック報道に余念がない。いや報道ともいえない。結果の報告。

一方、世にいう「ぼったくり男爵」率いるIOCだが、なるべくしてこのような金のかかる組織にしてしまった。

詳しくは書かないが1984年のロサンゼルス大会で協賛企業に五輪マークの使用を独占的に認め、テレビ局からは高い放映権料を獲得した。終わってみれば大会は2億ドル超の黒字となり、このビジネスモデルはサッカーのワールドカップなど他の国際大会にも拡大した。五輪で得られる収益は各競技団体や選手に還元される一方、大口スポンサーである米テレビ局の意向が競技運営にも強く影響を及ぼすようになった。(日経新聞

ネットなどからは「原点に返れ」、「恒久的にギリシャで開催しろ」「五輪の役割は終わった」等、抜本的な改革や廃止を求める声が聞こえてくる。まだ開催中だというのにである。
私も「終焉は近い」のかもしれないと思う。